ＪＡ北つくばいちご部会は２２日、筑西市西榎生のＪＡ北つくば営農経済センターで、イチゴの販売対策会議をＷｅｂ会議方式で開きました。生産者やＪＡ、筑西地域農業改良普及センター、市場担当者ら２１人が参加し、１１月から始まるイチゴの出荷に向けて３市場とＷｅｂで意見を交わしました。今年度は、安定しない天候で栽培管理に苦労したが、病害虫防除や育苗管理、適期定植など肥培管理を徹底し順調に生育。良質で安定したイチゴの出荷を見込みます。
同部会の国府田昌弘部会長は「これからも生産者一丸となり努力して栽培・出荷をしていく。ＪＡ北つくばのイチゴをよろしくお願いしたい」とあいさつをしていました。
ＪＡの藤田久友常務は「いよいよイチゴの出荷が１１月から始まる。生産者、ＪＡ、市場が三位一体となって、しっかりと販売していこう」と呼び掛けました。
販売対策会議では、各市場担当者が市場情勢を説明し、「日々変わる産地との情報を密に取りながら、１円でも高く販売していく。例年通り良質なイチゴの出荷をお願いしたい」と話しました。その後、販売対策について生産者とＪＡから、安定供給を図ることや選果選別の徹底、イチゴの品質検査体制を強化することなどを市場担当者らに話し、今シーズンの出荷計画を確認しました。
同部会は、エコファーマーの認証を受けた４６人の生産者が約１０．１㌶で「とちおとめ」と、県オリジナル品種「いばらキッス」を栽培しています。農業生産工程管理（ＧＡＰ）や天敵を使った生物的防除法を導入した減農薬栽培なども積極的に取り入れ、高水準での販売に力を入れています。今年度は、２０２１年５月下旬までに約１４３万パックの出荷を見込み、販売金額５億円を目指しています。